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言語学の「論文・研究用」ネタおまとめ

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「言葉」ネタおまとめ

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「文章」ネタおまとめ

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ソーシャルメディアの十五戒

第一戒 1人でしゃべるなかれ

第二戒 黙り石となるなかれ

第三戒 反り返るなかれ

第四戒 馬鹿丁寧になるなかれ

第五戒 お世辞屋たるなかれ

第六戒 毒舌屋たるなかれ

第七戒 こぼし屋たるなかれ

第八戒 自慢屋たるなかれ

第九戒 ホラ吹きたるなかれ

第十戒 酢豆腐たるなかれ

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(これは湯豆腐 笑)

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『現代の図書館』が届いた♪

『現代の図書館』vol.50 no.2(社団法人日本図書館協会発行)が届きましたdownwardright

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今号のテーマは、「特集:ソーシャルメディアが広げる図書館の『輪』と『場』」。

私は「公共機関のソーシャルメディア活用―情報発信から情報共有・共感へ」というお題で寄稿させていただきました。

 

しかし、4月に書いて6月発行のはずが、どうして8月に・・・
私の書いた内容がいけなかったのか・・・とヒヤヒヤしました。

 

私は、公共機関のソーシャルメディア活用の成功事例として、佐賀県武雄市を挙げたんですね。

もしかして、それがまずかったのではsweat02と思ってみたり。

 

結局、そんなことはなく、勘ぐりすぎだったようですがcoldsweats01

気になっていたのはこのdownwardleft件です。

日本図書館協会の見解・意見・要望
「武雄市の新・図書館構想について」

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自治体Webサイトのあるべき姿 ―再び「Public Relations」

■情報共有による共感の時代 ―ソーシャルメディアの台頭

 「情報公開から情報共有へ」。私が東京・中野区で、公式Webサイトのリニューアルを担当したときに掲げたキャッチフレーズです。

ともにまちを作り上げるには、情報を共有することが大前提となります。「知りたいなら教えてやらなくもない」という情報公開ではなく、正確な情報を、進んで、迅速に提供し、共有していくことが不可欠です。

 これは、当時の私が書いたもの。もう8年ほど前になるでしょうか。「21世紀の中野を考え実践する職員プロジェクトチーム」の提案書として、今でも区のサイトに掲載されています(※1)。隔世の感がありますね。

 本連載の第1回でご紹介した、青森県のWebマーケティングセミナーでは、「情報は発信するだけではダメで、共有、共感が必要だ」という発言がありました。また第20回では、「来るべきソーシャルメディア時代の新しい生活者消費行動モデル」として、「SIPS」(共感、確認、参加、共有・拡散)をご紹介しました。今や、「情報共有」による「共感」の時代です。TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアの台頭が、それを物語っています。

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行政に期待していること

「地域SNSの活用状況等に関する調査」(平成19年2月)を見ました。

その中で、「行政に期待していること」として、
以下のアンケート結果が掲載されています。

・行政に期待していることとしては「行政の広報誌やホームページなどでの地域SNSの紹介、リンク」という回答が、約60%と回答が最も多く見られた。

・「行政情報の提供」や「行政職員による情報発信」 「災害情報や不審者情報などの提供」等、情報提供に関する期待が大きく、「運営資金などの助成・補助」「地域SNS関連のイベントへの協賛」といった運営に関わることへの期待は比較的小さかった。

「地域SNSの活用状況等に関する調査」平成19年2月 要約版
財団法人 地方自治情報センター
(PDFファイル) より

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ソーシャルメディア利用の目的 ―「まんべくん」事件の教訓

■イマドキの生活者消費行動モデル ―ソーシャルメディア活用のヒント

 株式会社電通は、「来るべきソーシャルメディア時代の新しい生活者消費者行動モデル」として、「SIPS」を提唱しています(※1)。これは、以下の4要素の頭文字です。

S(Sympathize : 共感する)
I(Identify : 確認する)
P(Participate : 参加する)
S(Share & Spread : 共有・拡散する)

 このモデルではさらに、「参加」のレベルを4段階に分けています。

  1. ゆるい参加者
  2. ファン
  3. ロイヤルカスタマー(支援者)
  4. エバンジェリスト(伝道者)

 「ゆるい参加者」は、Twitterでフォローしたり、Facebookで「いいね!」をしたりする程度ですが、「ファン」になると、コメントや、会員登録するといった、やや手間のかかるコミュニケーションをとってくれます。支援者は、さらに建設的な意見をくれたり、インターネット上で批判された際も擁護してくれたりするレベル。伝道者に至っては、私的に応援サイト・コミュニティを立ち上げたり、他の人に売り込んでくれたり、競合の批判をしたりします。

 自治体も、イマドキの生活者の行動モデルから、ソーシャルメディアを活用するヒントが得られるのではないでしょうか。

※1 SIPS 株式会社電通のサイトより http://www.dentsu.co.jp/sips/

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ソーシャルメディアとのつき合い方

福岡市役所の「ICT啓発職員向けセミナー」でお話をしてきました。

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お題は「ソーシャルメディアとのつき合い方」。
参加者数は約150人です。
次のようなことをお話ししました。

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