「もっと見る」はクリックしない
フェイスブックでは、改行が5行以上になると、
「もっと見る」と端折られてしまいます。
つまり、ワープロソフトで言うところの
改行マークが4個まで・・・ということです。
では、それ以上、長い文章は読まれるのでしょうか。
フェイスブックでは、改行が5行以上になると、
「もっと見る」と端折られてしまいます。
つまり、ワープロソフトで言うところの
改行マークが4個まで・・・ということです。
では、それ以上、長い文章は読まれるのでしょうか。
フェイスブックの友達申請。
上司や取引先からの申請を承認すべきかどうか、
悩む方もいるのではないでしょうか。
結論から申し上げると、
承認してしまったほうが、
相手の感情を害さずに済みます。
でも、リアルな友達とのやり取りを見られたくない・・・
その気持ちもわかります。
そんな方は、「リスト」を
作りこむといいのではないでしょうか。
以下、フェイスブック初級者向けの解説です。
(仕事で必要なので、まとめてみました)
子どもの頃、大好きな先生がいました。
先生が教えると、どんな子でも
算数がわかるようになりました。
その評判は、インターネットなんて使っていなかった時代、
まさにクチコミで、どんどん広がりました。
次々と生徒が入塾し、あちこちに支部ができ、
先生の塾は大きくなりました。
先生は、「先生」ではなく、「経営者」になりました。
でも、先生は、そんな状態に疑問を抱きはじめます。
『現代の図書館』vol.50 no.2(社団法人日本図書館協会発行)が届きました
今号のテーマは、「特集:ソーシャルメディアが広げる図書館の『輪』と『場』」。
私は「公共機関のソーシャルメディア活用―情報発信から情報共有・共感へ」というお題で寄稿させていただきました。
しかし、4月に書いて6月発行のはずが、どうして8月に・・・
私の書いた内容がいけなかったのか・・・とヒヤヒヤしました。
私は、公共機関のソーシャルメディア活用の成功事例として、佐賀県武雄市を挙げたんですね。
もしかして、それがまずかったのではと思ってみたり。
結局、そんなことはなく、勘ぐりすぎだったようですが
気になっていたのはこの件です。
「情報公開から情報共有へ」。私が東京・中野区で、公式Webサイトのリニューアルを担当したときに掲げたキャッチフレーズです。
ともにまちを作り上げるには、情報を共有することが大前提となります。「知りたいなら教えてやらなくもない」という情報公開ではなく、正確な情報を、進んで、迅速に提供し、共有していくことが不可欠です。
これは、当時の私が書いたもの。もう8年ほど前になるでしょうか。「21世紀の中野を考え実践する職員プロジェクトチーム」の提案書として、今でも区のサイトに掲載されています(※1)。隔世の感がありますね。
本連載の第1回でご紹介した、青森県のWebマーケティングセミナーでは、「情報は発信するだけではダメで、共有、共感が必要だ」という発言がありました。また第20回では、「来るべきソーシャルメディア時代の新しい生活者消費行動モデル」として、「SIPS」(共感、確認、参加、共有・拡散)をご紹介しました。今や、「情報共有」による「共感」の時代です。TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアの台頭が、それを物語っています。
「地域SNSの活用状況等に関する調査」(平成19年2月)を見ました。
その中で、「行政に期待していること」として、
以下のアンケート結果が掲載されています。
・行政に期待していることとしては「行政の広報誌やホームページなどでの地域SNSの紹介、リンク」という回答が、約60%と回答が最も多く見られた。
・「行政情報の提供」や「行政職員による情報発信」 「災害情報や不審者情報などの提供」等、情報提供に関する期待が大きく、「運営資金などの助成・補助」「地域SNS関連のイベントへの協賛」といった運営に関わることへの期待は比較的小さかった。
「地域SNSの活用状況等に関する調査」平成19年2月
要約版
財団法人 地方自治情報センター(PDFファイル) より
<佐賀県武雄市は8月から、公式ホームページを交流サイト「フェイスブック」(FB)に移行し(図1)、従来のホームページを閉鎖した。FBへの完全移行は自治体で初。アクセス数は移行後3週間で約24万件に達し、福井市や福岡市から行政視察が相次ぐなど注目度も高い>とのこと(8月27日付産経新聞)。今回は、武雄市FBページを通して、自治体がFBページを活用するメリット・デメリットを考えてみたいと思います。
図1 佐賀県武雄市のFBページHOME
一般的な自治体Webサイト同様、「くらしの便利帳」などの基本メニューや、災害情報、新着情報が表示されている。
株式会社電通は、「来るべきソーシャルメディア時代の新しい生活者消費者行動モデル」として、「SIPS」を提唱しています(※1)。これは、以下の4要素の頭文字です。
S(Sympathize : 共感する)
I(Identify : 確認する)
P(Participate : 参加する)
S(Share & Spread : 共有・拡散する)
このモデルではさらに、「参加」のレベルを4段階に分けています。
「ゆるい参加者」は、Twitterでフォローしたり、Facebookで「いいね!」をしたりする程度ですが、「ファン」になると、コメントや、会員登録するといった、やや手間のかかるコミュニケーションをとってくれます。支援者は、さらに建設的な意見をくれたり、インターネット上で批判された際も擁護してくれたりするレベル。伝道者に至っては、私的に応援サイト・コミュニティを立ち上げたり、他の人に売り込んでくれたり、競合の批判をしたりします。
自治体も、イマドキの生活者の行動モデルから、ソーシャルメディアを活用するヒントが得られるのではないでしょうか。
※1 SIPS 株式会社電通のサイトより http://www.dentsu.co.jp/sips/
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